竹内文書の普及待ったなし!
竹内文書は、研究家たちの血のにじむような努力が実を結び、偽書のレッテルをはがす用意ができています。その内容は、現代社会の常識を超えるものです。勇気を持って受け入れましょう。
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株式会社の強制上場案
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一部の株式会社に、非上場の会社があります。連結子会社ならまだしも、規模が大きく、別の会社の子会社でないにも関わらず上場しない会社があります。国際的陰謀にも関わることなので、本書で取りあげます。

そこで、首題の件、通貨が廃止される前の段階として取りあげます。
一定以上の資本金を有する株式会社に上場を義務づける案です。現行の日本法の下では、2割以上を小規模の株主へ譲渡を義務づける規制です。
同時に、一定以上の資本金を有する有限会社も、株式会社への改組を義務づけることを提案します。

上場すれば情報を公開せざるを得なくなり、借入金(貸借対照表に表示)や資金の流れ(キャッシュフロー(CF)計算書に表示。投資・財務両CFに注目)が白日の下に晒されます。そこに、陰謀の余地が無くなります。

さらに、株主による会社からの搾取も明らかになります。特に、以下の全てに当てはまる場合、状況によっては特別背任罪に問われることがあります(私は経済学の専門家ではないので、定性的な論議に留まります)。
  1. 営業CF
    正の値が小さい、または負の値を示す。
    →本業の売り上げが少ない、または本業が赤字と考えられます。
  2. 投資CF
    有形固定資産の取得による支出が0、かつ有形固定資産の売却による収入が正の値を示す。
    →設備に投資できない、よって設備を売却して辛うじて凌いでいる状況が考えられます。
    (有形固定資産の取得による支出が負の値を示す場合は、設備投資している状況が伺えます。)
  3. 財務CF
    借入金の返済が多い(営業CFの正の値が小さい結果としても考えられる)
    配当金の支払額が多い→株主への配当が、会社の財務状況に不相応に高い

法人名目説は、あくまで政治や法律の話です。法人名で選挙で投票できないし、法人を死刑、懲役刑、禁固刑で処罰されることがないことを表しています(但し、法人の法的責任においては、議論の余地はあります)。
その法人名目説を財務に適用しては、株主に都合良く歪められ、会社を潰していく危険性があります。会社が儲からず、株主だけがいい思いをする(言い換えれば、株主が会社の「ヒモ」になる)状況では、社員だけでなく、経営者も不幸です。財務面では、あくまで、経営者から従業員までを見て、法人実在説を採るべきです。株主の構成から見て、実在説と名目説を合成する必要はありません。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
後半では、会社に関係ない人にとっての株式公開の利点を述べます。
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元官僚の人材活用法
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本記事では、天下りが問題になる原因の一つとして、転職後の給料と退職金が高い割には能力に注目されないことを取りあげます(あくまで当方の意見であり、一般論ではない)。
「渡り」という退職金目当ての利殖がまかり通るようでは、以下の問題がなおざりにされます。
  1. 貧富の差の温存・拡大

  2. 昨今の就職難に無関係な就職成功率の高さ

転職先での仕事が、官庁と同じ仕事、または官庁とのコネでは、古巣の官庁となれ合いがあると見られてもおかしくありません。
裏を返せば、公の場で改めて能力を評価する機会があればよいのです。以下、能力主義的採用を述べます。

最も分かりやすいのは、資格の取得です。幸い、公務員を15年以上続ければ、行政書士の資格が得られます。なお、公務員は行政以外にも職種があるため、行政書士ではなく、別の資格の取得も考えられます。

公務員を退職した人を受け入れる法人は、その求職者の人脈ではなく、能力を評価の基準とします。資格はその参考になります。
そして、就職した暁には、過去の人脈に頼るのではなく、新しく人脈を開拓するべきです。


それができないなら、国家公務員法、地方公務員法および公職選挙法で、

(国家/地方)公務員を退職した者は、75歳になる日まで、国会議員、地方議会議員、国務大臣、地方公共団体の首長、所属した省庁と利害関係にある法人または公務員として経験した職種に就くことはできない。


と規制するほかはありません。なお、75歳を基準としたのは、60歳定年制の下で15年過ごすと、60歳で定年退職した人は75歳になり、現行の医療制度で「後期高齢者」と見なされ、それまで生きていられる保障が無いことからです。
この規制に違反して企業または団体に就職し、高額の報酬や退職金を得た場合は、就職先の法人に応じて、刑法の背任罪、または会社法の特別背任罪が適用されることとします。

もちろん、その規制の弊害として、憲法22条で定める職業選択の自由を狭めます。上記の案は、元公務員は働くなという意味ではありません。本当は主体的に働けと言いたいのです。

上記のような規制を掛けられたくなければ、主体的に働けとの当方の主張に合致する、最初に挙げた能力主義を採用すれば良いだけです。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
前半では、主に能力主義を主張したつもりです。
後半では、元公務員の人材活用案を述べます。
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株式会社の役割は終わった
会社法が改められて、あと3ヶ月余りで5年になります。5年前と言えば、第2次小泉改造内閣です。市場原理主義を掲げる竹中平蔵・現慶応義塾大学教授が、第1次小泉内閣に引き続いて経済・財政担当大臣に任命され、親米的経済政策(市場原理主義の浸透、郵政民営化)が成就しつつありました。
日本の株式会社も、次々と外資に買収され、株主が株式会社に対して高額な配当を要求するというニュースをよく耳にします。実際に要求通りに株主に配当された金品を、本書では「株主税」と呼ぶことにします。

そのような情勢で誕生した会社法が、資本金1円でも設立できることを認めたとはいえ、株式会社で行うべき役割は終わりました。あるのは、金銭欲を奨励する「競争原理」と、それに基づく闘争心の保有を強いる税金です。
これは、小泉内閣が浸透させてきた市場原理主義の成れの果て=平成20年以降の日本経済に見て取れます。
ここまで日本人の資金が無くなると、週末起業さえままならなくなります。

1円で株式会社が設立されるということは、株式会社が多くなることで、外資による買収の機会が増えます。外資は1円企業までも買収する気でしょうか。そうです、彼らの魅力的な事業なら買収することでしょう。

株主に業績不振のレッテルを貼られた会社がリストラを行い、労働力が空洞化することとなりました。
投資家は、自分たちの金銭欲を少しでも早く満たすため、役員や従業員を減らし、元々欧米に比べて賃金が低く、残業が多い日本人労働者の業務をやたらと忙しくする。成果主義の名の下に無理なノルマを課して、さらに残業手当も廃止するか、有名無実化する。会社はそれではやっていけないから、と、正社員を辞めさせて派遣社員を増やす。しかし、派遣社員は欧米と異なり、派遣会社から供給された従業員です。得てして賃金が正社員より安いため、派遣される従業員はワーキングプアです。
その動きが極端に進行すると、職場が空洞化し、会社が廃業に追い込まれます。本来の意味とは異なる意味で、白木屋事件の再来です。もっとも、国際的陰謀に基づく投資家は、白木屋事件で乗っ取られた白木屋のような急激な「株主税」を課すことはなかろうと考えられます。それでも、投資家に取っては、株式会社は金蔓です。

先に挙げた職場の崩壊は、家庭の崩壊にもつながる陰謀ともなります。もっとも、私は投資会社に上に国際的陰謀まで係わっていることまでは知りません。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
では、好きな仕事をするためには、いったいどのようにすればよいでしょうか。それを、後半で述べます。
ただし、本記事では、私のこれまでの主張を転換しています。以前の主張との比較してみることも一興です。
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同人企業は社長への正しい理解にある
(具体的な日付、会場、講師は個人情報保護のため伏せますが)最近、就職活動の一環として、中小企業の社長の心理に関する講演会に出席しました。そこで、初めて知った社長の心境を紹介します。
  • 社長であるだけで相当のストレス
    そのため、海外やゴルフ場に逃げ込むことが見受けられます。社長にもカウンセラーが必要かもしれません。中小企業の場合社員、大企業の場合は外部取締役が社長の働き過ぎを諌めることも必要でしょう。

  • 時間の概念がない
    社長の行動は一日中の全てが仕事になってしまいます。そのため、社員に定時があることを忘れてしまうようです。
    社長が豪遊していることや、ほかの社員を仕事漬けとみなし、自分だけ困っている。そのことを掲示板(2ちゃんねる以外を含む)に書き込むということは、社長の一面しか見ていない状況証拠と疑うようになりました。

以上のことから、社長は実質的に無限責任を負うという上記の講演会の講師の意見に納得できました。それに、企業活動は営利活動(金儲け)であるため、金に恵まれても安心できません。「自分の給料を確保するためにがんばれ」という講師による意見もあり、社長こそ闘争的にならざるを得ません。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました。
後半では、時代劇や現代劇に描かれる「同人企業」を、私の近況報告とともに紹介します。
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ペットブームの影で
ペットの殺処分が問題になっています。自宅で手に負えなくなった人が犬や猫を持ち込むことは、数年前から問題視されていました。
それに加えて、ブリーダーが大量に犬を持ち込む事態も生じています。ブリーダーをしていると、子供が多い分エサを多く食べるためエサ代がかかり、人気の犬種や猫種に高値をつけざるを得ません。しかし、2008年9月以降、急激に景気が悪化し、犬や猫を買う人が減っています。そのあおりでブリーダーの収益も悪化し、福岡県太宰府市のブリーダーに至っては、犬を餓死させる事態にまで発展しました。

よく言われているとおり、ペットは生き物です。動物の命を扱うため、責任が伴います。せっかくこの世に生を受けた命を無駄死にさせてしまうことは、元飼い主にとっても心の傷となることでしょう。

霊的にも悪影響があります。カルマの法則により、ペットを捨てた人間が「捨て子の因縁霊」にさいなまれることになります。生まれ変わったら、自分が親に捨てられ、親とは異なる主人に尽くす運勢をたどります。
なお、「忍耐霊」がもっとも平穏な運勢となります。そのためには、恵まれないときにも耐え忍んで、真摯(しんし)に生きる必要があります。ペットの関連で言えば、ペットを心の友として、そのペットが死ぬまで一緒に生きていくことです。そうした人が生まれ変わると、周りからの要望に応じて、現実的な生き方を自然と選ぶ運勢をたどります。

ブリーダーにとっては、人気の犬種を増やすことは一攫千金のチャンスであったと思います。しかし、犬種に偏った人気に踊らされないように、
そして、ペットショップにおいては、責任を持って死ぬまで飼っていくことに念を押すようにする店もあると聞いたことがあります。

なお、犬は犬でも、子供を作れない「介助犬」を増やすことも一興だと思います。介助を必要とする人にとって、介助犬が心の友となることを祈って、本記事を閉じることにします。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。
下のリンク先では、動物を心の友として、一生付き合っていきたい方を集計しています。
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「常識」が労働市場へ及ぼす社会悪
常識は、時として恐ろしい凶器となります。
例えば、就職氷河期に学校を卒業した人にとって、正社員への道が狭いのも、「常識」という名の偏見のなせる業です。
具体的には、以下の2つの偏見に尽きます。
  1. 「正社員にならずに好きなことをやりたいのであろう」
    これは、1999年ごろに言われていたことだと記憶しています。閉鎖的な会社勤めを嫌い、自分のやりたい仕事に就くまで金をためる期間とみなしていたのでしょう。
    しかし実際には、正社員になれないがために、アルバイトや期間従業員、派遣に押し込まれている人が大勢います。つまり、就職氷河期の裏返しなのです。
    1992年~2005年は、内需が減ったものの、輸出が減らなかったことが幸いして利益はそれなりに上がり、期間従業員や派遣社員工業への門戸が開かれていました。
    2008年は、海外のほうが景気が悪くなり、その影響を受けて、機関従業員や派遣社員が次々に職を失いました。輸出頼みの企業が多いとはいえ、簡単に人を切り捨てる社風を作ってしまったことは、もはや昔の日本企業ではないと思います。それとも、期間従業員≠うちの社員派遣社員≠うちの社員という負の側面だけは昔の体質を残したのでしょうか。

  2. 「どんな状況にあっても前向きの言葉が言えるか」(私見)
    就職や転職の面接でよく聞く言葉です。これは半ば、昔ながらの「ガンバリズム」の押し付けと見えます。
    戦後の日本人は、焼け野原となり、金もない、工場もない、しかし、人がいるという状況の下、いわば「同人」のような形でものづくりに携わっていました。
    あれから60年、「同人」だった工員たちも、今や大企業や町工場として立派に存在感を表しています。週末起業はいざ知らず、そんな大企業や町工場を相手に、自分で会社を興そうとは、思いもよらないと考えられます。
    期間従業員や派遣社員は、増産時には多忙、減産時には解約と、使用者の都合に左右されます。中には、IHIのように、正社員に登用することを堂々と表明した企業もあります。それでも、期間従業員や派遣社員だった人にとって、希望する職種への道は狭まったままです。
    果たして、農業に転進して自然の恵みを素直に味わえるか、あるいは介護職に転進して、人を助けて感謝されることに素直に喜べるか、それは人の受け止め方によります。

    また、「笑顔でいれば、どんな状況でも打開できる」という風潮もあります。
    しかし、笑顔にも、真の笑顔仮面の笑顔(社会不安障害)があります。後者は、他人からの評価を気にして、「笑顔でいないと負けてしまう」など、切迫した悩みを伴っています。その場合、笑顔でがんばることでかえって強迫的になり、やりがいを見出すのがますます困難になります。


これらの問題を打開するには、以下の認識が必要となります。
  1. 人のつながりを重視する社風の復活
    仲間意識とやりがいを重視した社風、それは、戦後の「同人」企業への原点回帰です。しかし、今や、その原点を知る人だけでなく、団塊世代さえも定年を迎えています。戦後の同じ気持ちを味わうことは、たやすいことではないことは確かです。それに、現在は環境をより重視する社会となっています。
    それでも、「金がない」「既存の工場に職が無い」「人が余っている」状況は、戦後と変わりません。人がそれぞれにできることを組み合わせることができれば、新しい「同人」が生まれる可能性があります。

  2. 中途入社、出戻りの歓迎
    この考え方は、従来の日本企業にはまれな社風です。その対策として、一定の短期間内の評価も重視します。
    なお、全社的に忙しい中、特定の人や部署に仕事(労働時間、仕事量)が集中しないように、「求職者紹介手当」もあるといいでしょう。忙しい人や部署ほど、手当を手厚くします。



最後までお読みいただき、ありがとうございました。
下のリンク先では、金がなくても自分ができることをしたい方を集計しています。
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精神的進歩に金がかからなくて済む世の中へ
食べていくのに金、水を飲むのに金、自己啓発に金、除霊やお祓いに金と、何かと金銭が要る世の中は、いい加減に終わらせたいものです。
現代人は、そこまで金に追いつめられているのです。

過去に、「何のために金が欲しいのか」と題して、その目的を抽象的ながら指摘しました。
その根本原因は、税金であることも、その次の記事「相続税を早急に撤廃せよ!」で述べました。

過去に、キリストやミシェル・デマルケ氏が訴えていたこの問題、2000年経った今でもしぶとく残っているのが現実です。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
後半では、金銭に対抗し、通貨システムを無くすための布石を述べます。
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相続税を早急に撤廃せよ!
私は(2007年7月6日)現在、農業に取り組む方を哀れに思っています。
なぜなら、相続税の物納によって土地を失う可能性が非常に高いからです。
せっかく心をこめて田畑を耕して、ありがたく糧を得ているのに、土地を登記している家族が亡くなった時点で土地を失うことは、悔しいことです。

そこで、当方では、憲法改正よりも優先して、相続税の撤廃を主張します。
それに、人が死ぬことを期待するこの税制ほど、人に冷たい政策はありません。
もっとも、相続税が撤廃されないうちにその納税を拒むのは脱税となり、憲法にも違反するので悪いことですが。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
なお、相続税が拝金主義につながっているので、その問題は、後半で述べましょう。
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何のために金がほしいのか?
首題のように問われると、驚かれる方もいらっしゃることでしょう。または、当たり前のように「食べていくため」と答えられる方もいらっしゃることと思います。
無理もありません。現代社会の仕組みは、金と不可分だからです。

ここで、読者の方の金銭欲に一石を投じます。
現代社会において、金を得る目的は、食糧だけではなくなっていると、私は感じています。
特に、以下の目的を満たすために、金を得ている方も少なくありません。
  1. 純粋な金銭欲
    株式や債券の売買など。お金をためる本来の目的を見失ったものと思われます。

  2. 支配欲
    金銭欲を満たすための手段となることが多いのが、この支配欲です。
    例えば、株式の取得による企業支配がこれに当たります。具体的な巨大株主として、ミッタル、スティールパートナーズ、楽天、グッドウィルグループなどがこれにあたります。

  3. 自己啓発欲
    自己啓発には得てして金がかかります。

  4. 物欲
    借金を重ねる人の中に、飽くなき物欲が見て取れる場合があります。金銭欲と並んで、支配欲の原因にもなります。

  5. 食欲
    食べていくためには金がかかるのが現状です。しかし、食欲が行き過ぎると、ハングリー精神を通り越して支配欲の原因にもなります。

  6. 相続税対策
    別途述べます。
    「相続税を早急に撤廃せよ!」(当ブログ)


「金を儲けて何が悪いのですか?」
(村上世彰氏)


この質問に対して、私ははっきりと、
「悪いことです。なぜなら、金儲けのために神経をすり減らすことで、精神的に退廃するからです。それに、自分で食糧を作り、自分で食べていけば充分です。」

ここで、食欲に関する金儲けの理由がなくなりました。
そして、金儲けで神経をすり減らすと、はっきり述べました。
私たちは、金儲けに走った企業や個人の汚い手口を、いくつも見てきたことでしょう。売上高に偏重して邪道に走ることは、実にありふれたことです。

どうか、この悪い癖から抜け出す人が出ることを、心からお祈りします。

ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
では、どのようにしたらよいか、その答えを探るヒントは、後半で述べましょう。
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